≪JTBグローバルマーケティング&トラベル≫ サステナブル・ツーリズムの国際認証Travelife最上位取得

サステナブル・ツーリズムの国際認証Travelife最上位取得 JTB グループで訪日インバウンド旅行を専門に扱う株式会社 JTB

グローバルマーケティング&トラベル(本社:東京都品川区 代表取締役 社長執行役員:黒澤 信也、 以下 JTBGMT)は、

社の創業110周年を機に旅行業界においてサステナブル・ツーリズムの審査を行う代表的な第三者国際認証団体であるTravelife※(本社:オランダ)より、

2022年3月22日、 最上位の認証であるTravelife Certifiedを取得いたしました。

※Travelife は、 グローバル・サステナブル・ツーリズム協議会(Global Sustainable Tourism Council、

以下GSTC)の国際基準に準拠していると認められた認証基準を持つ団体の1つであり、

欧州の20の旅行協会や太平洋アジア旅行協会(PATA)を含む40以上の国の旅行協会が、 会員にこの制度を奨励しています。

世界的にSDGsに向けた取り組み促進が求められる中、 ツーリズム産業全般においてもサステナビリティに対する認識とその重要性が浸透し、

関連する民間企業による具体的な取り組みが加速しています。 このような世界的な動向を踏まえ、 JTBGMT

はサステナブル・ツーリズム国際基準をクリアするために2018年から取り組みを開始し、 2019年2月にTravelife Partnerを取得しました。

その後、 最上位認証であるCertified取得を目指し、 さらなる取り組みの強化を図ってまいりました。 (最上位のTravelife

Certified取得までには大きく3つのステップがあり、 Engaged (第一段階)、 Partner (第二段階)を経て 最上位のCertified

(第三段階)を取得することで、 Travelife Certified Logo を使用する事ができます)

このたびJTBGMT はISO(国際標準化機構:本部ジュネーブ)が発行する組織の社会的責任に関する国際規格(ISO26000)及び、

GSTC国際基準に則った200を超える Travelife の基準(環境保全への取組、 社会貢献等)に準拠している事を認められ、

日本では2社目のCertified取得となりました。

パンデミック収束後は訪日インバウンドを取り巻く環境が大きく変わり、 世界的潮流と相まってサステナブル・ツーリズムがクローズアップされて来ると予測されています。

日本国内における自治体・DMOや観光地がSDGsへの取り組みを強化しつつある中、 「持続可能な観光」を目指し、

その取り組みを観光コンテンツの一環として表現していくことが、 今後の質の高い国内外からの誘客効果に繋がって来るものと想定されます。 Travelife

Certifiedの称号を受け、 今後も JTBGMT は訪日インバウンドにおけるサステナブル・ツーリズムを追求し、

世界中から訪れる訪日客と自治体・DMOや観光地の架け橋となり、 観光産業全体におけるSDGs推進へのソリューション提供、

共感づくりと誘客の両立に貢献してまいります。

【Travelife ,General Manager, Naut Kusters 氏からのコメント 】

「ツアーオペレーター部門におけるサステナビリティが勢いを増していることを嬉しく思います。 先駆者である

JTBGMTのTravelife Certified取得は、 日本の他の企業が同じ道を目指すきっかけになることでしょう。 」

【JTB グローバルマーケティング&トラベル 代表取締役 社長執行役員 黒澤 信也からのコメント】

「この度はTravelife Certified認証を受け、 大変光栄に思います。 ツーリズムがグローバルレベルにおける環境、 文化、

社会経済に与える影響の大きさを考えると、 訪日インバウンドのリーディングカンパニーとして、

日本においても持続可能な観光を推進することが不可欠であると認識しています。 これを機に、 今後とも関係する業界の皆さまと協力しながら、

サステナブル・ツーリズムの取り組みを加速し、 SDGsを念頭においたツーリズムの発展に向けて貢献してまいります。 」

*JTBグローバルマーケティング&トラベル サステナビリティ方針URL :

https://www.jtbgmt.com/jp/whoweare/csr/

◆JTB グループは創立 110 周年となる2022年を機に、 事業ドメインである「交流創造事業」におけるサステナビリティへの取り組みを更に加速し、

「心豊かで持続可能な社会の実現」をめざします。

※「交流創造事業」は(株)JTBの登録商標です。