英国人ジャーナリストが明かす東京裁判の虚妄。ベストセラー待望の普及版出来!『普及版 戦争犯罪国はアメリカだった!』刊行

没後五十年。生前の三島由紀夫と最も親しかった英国記者による日本人への覚醒を促す魂のメッセージ GHQの呪縛から目覚めよ! 真のA級戦犯は東條英機でなく、

対日戦争を仕掛けたルーズベルト、 チャーチル、 スターリンである。

今年は、 市ヶ谷で極東国際軍事法廷、 いわゆる東京裁判が行われてから75年目の節目に当たる。 私は日本国民が、 東京裁判の虚妄に目覚め、

史実と正義の声を上げてくれることに、 期待している。 日本人が、 そう思わないことには、 日本の名誉が回復されることは無い。

ヘンリー・スコット・ストークス

11月25日は作家の三島由紀夫が亡くなってからちょうど50年の節目に当たる。 三島は、 1970年11月25日に、

東京裁判が行われた市ヶ谷駐屯地の総監室を占拠、 自衛隊員に決起の檄を飛ばした後、 割腹自決を遂げた。 では三島がなぜ、

市ヶ谷であのような事件を起こしたのか──「生前の三島と最も親しかった外国人記者」として知られる著者は、 この本は三島が私に書かせたメッセージであると結んでいる。

東京裁判は、 検察側の人間が裁判官を務め、 法の大原則を破り事後法で裁くなど、 裁判の名に値しない戦勝国の復讐劇に過ぎなかった。 そんな不当な裁判で、

戦時捕虜にあたる「戦犯」を処刑することこそ、 戦時国際法違反であり、 明白な戦争犯罪だった。 多くの心ある識者が声を上げたことにより、

こういった本来あるべき考え方がだいぶ浸透してきた。

しかし、 今なお日本は政府をはじめ大手メディア、 そして多くの国民が、 マッカーサーの呪縛の渦中にあり、 東京裁判史観を信じている。

三島が憂えた状況からまったく進展していないどころか、 むしろ悪化しているともいえる。

「GHQの占領政策は、 米国自身の戦争犯罪の誤魔化しに過ぎない」この真実に国民が気づき、

声を上げてほしい──そうでなければ日本の名誉が回復されることは決してないというのが、 著者の切なる願いである。

日本外国特派員として50年間、 日本を見続けてきた英国人ジャーナリストの集大成。 四年前に刊行され大反響を呼んだベストセラーが、

三島由紀夫没後ちょうど50周年というタイミングで普及版として刊行された。

三島由紀夫は日本人に何を訴えたかったのか──日本の戦後史を見直す一つのきっかけにしたい。

【書籍情報】

書名:普及版 戦争犯罪国はアメリカだった!

著者:ヘンリー・S・ストークス

仕様:新書版並製・304ページ

ISBN:978-4802401081

発売:2020.11.12

本体:1200円(税別)

発行:ハート出版

商品URL:

http://www.810.co.jp/hon/ISBN978-4-8024-0108-1.html

【著者】ヘンリー・S・ストークス(Henry Scott Stokes)

ジャーナリスト。 1938年英国生まれ。

1961年オックスフォード大学修士課程修了後、 フィナンシャル・タイムズ入社。 1964年来日、 同年『フィナンシャル・タイムズ』東京支局長、

1967年『ザ・タイムズ』東京支局長、 1978年『ニューヨーク・タイムズ』東京支局長を歴任。 三島由紀夫と最も親しかった外国人ジャーナリストとして知られる。

著書に『三島由紀夫

生と死』(清流出版)『なぜアメリカは対日戦争を仕掛けたのか』『英国人記者が見た世界に比類なき日本文化』(加瀬英明氏との共著/祥伝社新書)『英国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄』(祥伝社新書)『大東亜戦争は日本が勝った』『日本大逆転』(ともに弊社刊)『英国人記者が見抜いた戦後史の正体』『新聞の大罪』(ともにSB新書)などがある。

【訳者】藤田 裕行(ふじた ひろゆき)

ジャーナリスト。 1961年東京生まれ。

日本外国特派員協会プロフェッショナル・アソシエイト。 元『国民新聞』論説委員。

上智大学外国語学部比較文化学科中退。

TV・ラジオなどで、 海外情報の取材通訳、 字幕翻訳、 放送作家を担当。

日本武道館での「憲法改正」一万人集会では、 安倍首相、 櫻井よしこ氏、 百田尚樹氏の英語同時通訳を担ったほか、 国連ITU、 米国国防総省、

CIA幹部の通訳も務めた。

著書に『国体の危機』(アイバス出版)、 訳書に『情報立国』(NTT出版)、 『ギングリッチ』(総合法令出版)、 『人種戦争

レイス・ウォー』(祥伝社)などがある。 ヘンリー・ストークス氏の訳書を次々出版。 『英国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄』は、

5か月で10万部を突破する大ベストセラーとなって注目を集めた。 現在はフリーランスのジャーナリストとして、 英語で取材活動をしている。

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