ニューボーンフォトの正しい知識がいつでも学べる環境を。FammがじょさんしONLINEと連携し「助産師から学べるニューボーンフォト講座」の動画教材の無償提供を開始。

子供がいる女性向けのキャリア・金融教育サービスや、

家族アルバムアプリを展開するライフデザインブランド「Famm」を展開する株式会社Timers(タイマーズ)(渋谷区 代表取締役社長:田和晃一郎)は、

Famm出張撮影の登録フォトグラファー向けに、

じょさんしONLINEのニューボーンフォト撮影における安全面や新生児の知識を学べる動画教材の無償提供を開始しました。

以前よりお客様からご好評の声を沢山いただいているニューボーンフォト撮影ですが、 新生児の写真撮影であることから、

フォトグラファーは通常とは異なる知識や安全面の確保が必要となってきます。

私たちはその声を受け、 10月に登録フォトグラファー向けに「助産師から学べるニューボーンフォト講座」を開催しました。

講座の参加者からはご好評の声をいただききましたが、 当日講座に参加出来なかった人がいることや、 いつでも見れるような環境が欲しいとの声をいただいたことから、

いつでもどこでも視聴可能な動画講座を提供する事を決めました。

現在Famm出張撮影ではこちらの動画講座を視聴し、 指定の基準を満たした方を「Famm認定ニューボーンフォトグラファー」として認定する制度の整備を進めています。

Famm出張撮影は登録フォトグラファーの皆様に、 ニューボーンフォトに必要な正しい知識や体験を提供することで、 より安心・安全な撮影を届けてまいります。

■じょさんしONLINEについて

「世界のどこにいても安心して妊娠出産育児できる社会の実現」を理念に、 いつどこにいても「助産師にスマホから相談できるオンラインサービス」を展開しています。

Web会議システム「ZOOM」を活用し、 国内だけでなく、 海外在住の方や夜間の相談にも対応可能。 相談サービスのみならず、

同じくZOOMを使用した両親学級などのオンラインセミナー、 育児講座、 助産師による育児技術や母乳育児指導などのセミナーも開催しています。

サービスサイト:

https://josanshi-cafe.com/

■Famm出張撮影について

Famm出張撮影は、 ご希望の場所・時間にプロのフォトグラファーが直接伺い、 ニューボーンフォトや誕生日、 お食い初め、 卒業式や卒園式、 入学式や入園式など、

家族の大切な瞬間を記念に残す出張撮影サービスです。 書類・作品審査、 面談などを経て厳選されたカメラマンが登録されており、

ファミリー層に特化した出張撮影サービスとなります。

<料金>

平日:¥19,800(税抜)

土日・祝日:¥23,800(税抜)

料金は平日と土日・祝日2パターンのみです。 追加料金などはございません。

料金には、 写真データ75枚以上・フォトグラファー指名料金・60分の撮影料金・出張料金が含まれております。

サービスサイト:

https://snap.famm.us/

<フォトグラファーの登録>

Famm出張撮影では、 一緒にサービスを盛り上げてくれるフォトグラファーを募集します。 ご希望の方は下記URLよりご応募ください。

https://famm.us/snap/photographer-recruit

■Fammについて

Fammは、 お子様の写真・動画のクラウド共有・印刷サービスから、 子育て家族の金融リテラシーを向上する子育て費用相談会つき撮影会、

子供と一緒に通えるママのためのキャリアスクール、 フォトグラファーによる出張撮影などを展開する、

子供がいる女性・家族の理想のライフデザインに寄り添うブランドです。

●オフィシャルサイトhttps://famm.us/

https://famm.us/

●Fammママ専用スクール

https://famm.us/ja/school

●Fammお金の相談会つき無料撮影会

https://famm.us/ja/studio/area

●Famm出張撮影https://snap.famm.us/

https://snap.famm.us/

■株式会社Timersについて

株式会社Timersは、 家族アルバムアプリ「Famm」をはじめ、 子育て費用の相談もできる「Famm無料撮影会」、 ママが子供と一緒に通えて、

育休中でもスキルアップ・キャリアップを目指せる「Fammママ専用スクール」など、 子供がいる女性向けのライフデザインサービスを複数手がけ、 「日経新聞

NEXTユニコーン108社」にも選ばれています。 従業員の50%は女性が占め、 子供がいる女性・男性も活躍できるよう、

ライフスタイルの多様性を受け入れた組織づくりを行っており、 男性の育休取得の義務化や男女を対象にした有給育休取得制度、

妊活補助や卵子精子凍結補助などの福利厚生制度も導入しています。