話題のコオロギせんべいを共同開発したグリラス フードロスから生まれた未来の循環食 – 食用コオロギ – を用いたお菓子C. TRIA(シートリア) クッキー / クランチをリリース!

– 食用コオロギ – を用いたお菓子C. TRIA(シートリア) クッキー / クランチをリリース! 6月4日からオープンするグリラスオンライン(

https://gryllus-online.jp/pages/ctria

)にて販売開始! 徳島大学発フードテックベンチャーの株式会社グリラス(本社:徳島県鳴門市、 代表取締役:渡邉 崇人、 以下「グリラス」)は、

フードロスを再活用し国内で安心安全に生産された食用コオロギを用いて開発した『C. TIRA Cookie』(シートリア クッキー)と『C. TIRA

Crunch』(シートリア クランチ)を6月4日より自社ECサイトグリラスオンライン(

https://www.gryllus-online.jp/)にて販売します。 自社ブランドとして第1弾となる本商品は、

まだコオロギを食べたことがない方にとっても、 気軽に家族や友達、 同僚とともに楽しめるよう、 お菓子を選びました。 また、

国内での食用コオロギ生産量日本一であるグリラスの強みを生かし、 日本全土のより多くの方々にお手頃な価格でお試しいただきたいとの思いから、

初回となる本商品に限り日本国内向けの配送料を無料にします。

■『C. TIRA /シートリア』ブランドについて

『Circulated Cultured Cricket』(循環型に養殖されたコオロギ)という単語にちなみ、 3つ(TRIA)のCを表す「C. TIRA

/シートリア」と名付けました。 捨てられるはずのフードロスによって育てられたコオロギを介して新たなタンパク質を生み出す、

そんな循環型のフードサイクルを創り出すことで、 我々が直面している食料危機や環境問題に立ち向かいたい、 という想いが込められています。

■ブランド誕生の背景

2019年6月に国連より発表された報告書によると、 世界人口は現在の77億人から2050年には97億人へと、 今後30年で20億人の増加が見込まれ、

急激な人口増加に伴った飢餓や栄養不良といった食料問題、 特に1億トン以上も不足する動物性タンパク質への対応が喫緊の課題であるといわれています。

その一方で、 日本を含め多くの国々では年間13億トンにもなるフードロスが発生しており、 その量は全世界で生産されている食品の約3分の1に相当します。

そんな相反する問題の解決への糸口となるのが食用コオロギです。 徳島大学発のフードテック企業であるグリラスは、

捨てられるはずのフードロスによって育てられたコオロギを介して新たなタンパク質を生み出す、

そんな循環型のフードサイクルから生まれた食材「サーキュラーフード」によって新たな調和を生み出し、 食料問題と環境問題に立ち向かうべく、

今回の商品を開発しました。

■商品概要

■商品開発の秘話

グリラスの想いに共感し、 コオロギという新たな食材を活用した商品開発に、 ともに一歩目を踏み出してくださったパートナー企業様の声 / PARTNER’S

VOICE を発信しております。 ぜひご覧ください。

クッキー | ハレルヤ製菓 :

https://gryllus-online.jp/blogs/voice/p-voice-001

クランチ | 寿製菓 :

https://gryllus-online.jp/blogs/voice/p-voice-002

■株式会社グリラスとは

グリラスは、 徳島大学における25年を越える研究を基礎とした、 世界でもトップレベルのコオロギに関する知見やノウハウを活かすべく、

2019年に設立されたフードテックベンチャーです。 2020年5月には株式会社ジェイテクトと業務提携を行い、 食用コオロギを量産するシス [アイコン

自動的に生成された説明] テムの開発に着手。 徳島県美馬市の廃校を新たな生産拠点として整備し、 自動生産システムの導入を進めています。

また日本国内で安全・安心に生産した食用コオロギを販売することによって、 輸送を含めた生産プロセスにおける環境への負荷を最小限に留め、

持続可能な社会の実現に貢献していきます。

・社名:株式会社グリラス(

https://gryllus.jp/

・事業内容 :食用コオロギの生産

食用コオロギを用いた食品原材料および加工食品の製造、 販売

食用コオロギの飼育管理サービスの開発、 販売等

・代表取締役:渡邉 崇人

・所在地:徳島県鳴門市撫養町黒崎字松島45-56

・生産拠点:徳島県美馬市美馬町字南原22番地1

・資本金:2億8,200万円(資本準備金等を含む)

・設立:2019年5月