ミュゼホワイトニングが届けるデンタル向けオウンドメディア「歯科医院“ロケット経営会議”」をリリース！
ミュゼホワイトニング末光妙子先生のお悩み相談室が読めるのはここだけ！ 全国に169店舗（※1）のサロンを展開し、 売上・店舗数（※2）、
総合的な満足度No.1（※3）美容脱毛サロン『ミュゼプラチナム』がプロデュースするデンタルクリニック『ミュゼホワイトニング』は、 「ミュゼホワイトニング
パートナープログラム加盟医院」向けに、
歯科医院を「通うべき場所」へと変革するべく歯科経営においてのヒントやノウハウを紙媒体のニュースレターとして配信しています。 今回、
より多くの歯科医院さまにも活用いただけるようニュースレターの記事をWEB化したオウンドメディア「歯科医院“ロケット経営会議”」をリリースいたしました。
歯科医院“ロケット経営会議”：
https://musee-whitening.jp/nl/
ミュゼホワイトニングは、 『ホワイトニングをきっかけに歯科医院を「治療目的だけではなく、 予防のために通う場所」へ変革する』ことを掲げて運営を行い、
2012年にホワイトニング専門医院を開院し、
2017年10月より歯科医院さまに向けた「集患支援・ブランド活用・教育」を柱としたプログラムとして「ミュゼホワイトニングパートナープログラム」を提供しています。
ミュゼホワイトニングの強みである、 ミュゼがもつマーケティング、 集患、 ブランディング、 接客接遇ノウハウ、
ホワイトニング術をさらに多くの歯科医院さまの経営に役立てていただくべく、 この度オウンドメディア「歯科医院“ロケット経営会議”」をリリースいたしました。
「歯科医院“ロケット経営会議”」では、 ホワイトニングのスペシャリストである末光が執筆する『末光妙子先生のお悩み相談室』にて、
「ホワイトニングの問診票について」や「カルテの記載方法」、 「おすすめのガムダム」など、 実際に加盟医院の方から寄せられる質問に、
ミュゼホワイトニングの事例を交えながら分かりやすく解説しています。
さらに、 ミュゼプラチナムのマーケティング担当者による広告記事や集患について、 ミュゼの教育担当者による新人スタッフの育成やマネジメント、
コンシェルジュデスク（コールセンター）担当者による接客時の印象を左右する言葉遣いや、 受付業務、 電話対応など、
各プロフェッショナルがすぐに実践できるノウハウを惜しみなくご紹介しています。
ミュゼホワイトニングはこれからも、 歯科医院の皆さまが求める専門的な知識や集患、 接客接遇についてなど、
すぐにご活用いただけるさまざまな情報を発信してまいります。 集患や医院の認知向上などにお悩みの医院さまは、
ぜひお気軽にミュゼホワイトニングパートナープログラム説明会へお問い合せください。
* 歯科医院“ロケット経営会議”について
ミュゼホワイトニングパートナープログラムに加盟いただいている医院さま向けに、 紙で配信していたニュースレターをWEB化したメディア。
「歯科医院“ロケット経営会議”」でしか読めないミュゼプラチナムノウハウを活かした集患や他院との差別化につながる施策や取り組みをお読みいただけます。
* ミュゼホワイトニング パートナープログラムについて
全国の加盟医院さまの協力のもと、 ホワイトニングをきっかけとした「歯科医院へ通う文化の定着」を目的とし、
それに伴った医院運営のサポートプログラムを提供しております。 詳細は参加費無料のオンライン説明会（定期開催）にてご説明しております。
ぜひお気軽にご参加ください。
▶説明会お申し込みはこちら：
▶ミュゼホワイトニング パートナープログラムについて：
* ミュゼホワイトニング歯科医師 末光妙子
日本大学松戸歯学部付属病院勤務後、 一般歯科医院にてインプラント・矯正を軸に診療を行い、 2010年4月よりホワイトニング専門歯科医師として勤務。
現在はミュゼホワイトニングを運営する医療法人財団 匡仁会の理事長を務めながら、 ホワイトニングの技術や知識を全国の歯科医院や学生に広める活動を行っています。
ホワイトニングのスペシャリストとして、 お口のケア全般について幅広い知識があり、 「必白仕事人」の異名も。
2020年10月に著書「小顔音読～歯科医師が教える魔法の早口ことば～」を発売し、 メディアにも多数出演しています。
* 美容脱毛サロン『ミュゼプラチナム』について
“全ての女性のキレイをお手伝いしたい”との想いを込め、 2003年に誕生した、 高品質の美容脱毛サロン。 多くの女性の支持を受け、 現在では全国に
169店舗(※1)を展開しています。
▶ミュゼプラチナムについて：
（※1) 2022年5月末日時点
（※2）東京商工リサーチ調べ（2021年7月調査時点／美容脱毛売上比率50％以上を専門店と定義）
（※3）株式会社日本能率協会総合研究所調べ 2021年10月時点