100年先までワクワクと笑顔をつなぐ活動vol.5

中高生向け研究助成プログラム第4回“サイエンスキャッスル研究費” 「アサヒ飲料創立50周年記念賞」採択5チームの成果発表会を開催

最優秀賞は法政大学第二高等学校に決定 アサヒ飲料株式会社(本社 東京、社長 米女太一) は、CSVの取り組みとして2019 年から株式会社リバネス※1(本社

東京、代表取締役グループCEO

丸幸弘)が運営する中高生を対象とした研究助成プログラム“サイエンスキャッスル研究費”への助成を行っています。本年は「アサヒ飲料創立50周年記念賞」を5件採択し、12月18日にアサヒグループ本社ビルで成果発表会を開催しました。

本助成プログラムは、研究に興味を持っているものの、費用やノウハウがなくサポートを求めている「研究者の卵」たちが第一歩を踏み出すきっかけを提供することを目的としています。本賞をきっかけにさらに研究に対する興味を深め、今後の科学技術の発展を牽引してくれることを願って実施している企画で、本年で4回目の開催となります。

「『健康』『環境』『地域共創』などの社会課題の解決に役立ち、未来のワクワクや笑顔を生み出す研究や開発」として「アサヒ飲料創立50周年記念賞」に採択された

5件には、研究費用として資金を助成したほか、アサヒ飲料の研究員がリバネス社スタッフとともにアドバイザーとして参加し、約半年間にわたって各研究をサポートしてきました。

成果発表会では、採択された5チームからの研究発表に加え、質疑応答、ポスターセッションなどが行われ、審査員により最優秀賞に法政大学第二高等学校の研究テーマ「「かおり」で種子をコントロールできるか?

-植物がつくる揮発性物質の発芽への影響-」が選ばれました。植物が生み出す香り(揮発性物質)が発芽や生育にも影響しているのではないか、そしてそれが地球環境にやさしい除草剤や穀物保存につながるのではないか、との仮説から生まれた研究テーマです。審査員からは、様々な植物種で香りの影響を検証した実験の豊富さに加え、複雑な現象に対して自分たちなりに仮説を立て、そのメカニズムに迫っていく姿勢が高く評価されました。【採択校の集合写真】

【採択校の集合写真】

【最優秀賞を受賞した法政大学第二高等学校の研究メンバーとアサヒ飲料(株)・(株)リバネスのアドバイザー】

【最優秀賞を受賞した法政大学第二高等学校の研究メンバーとアサヒ飲料(株)・(株)リバネスのアドバイザー】

【法政大学第二高等学校コメント】

最優秀賞を頂けて、うれしい気持ちでいっぱいです。受賞の理由として、自分たちがこだわっていた「メカニズムを明らかにすること」が評価されていたことも、自分たちの熱意や研究姿勢が伝わったのだなと思ってとても光栄でした。また、この賞を通じてアサヒ飲料の人とつながることができて、今まで知らなかった企業のこと、研究のことなど色々な経験を聞くことができたのも貴重な経験でした。

【アサヒ飲料コメント】

当社では社会との共有価値(Creating Shared

Value)を生み出す次世代育成の取り組みとして、2019年から本研究助成プログラムに参画しており、研究者の卵である中高生たちが、本賞をきっかけに研究や社会課題などに興味を持ち、未来の社会を明るくするような価値を生み出してくれることを応援しています。

4年目となる本年も非常に魅力的な研究テーマが集まりました。採択させていただいた研究テーマを生き生きと進める生徒さんたちの研究に対する純粋な気持ちや推進力に、当社社員もたいへん刺激を受けております。アサヒ飲料では、今後も若き研究者たちの活躍を応援していきます。

■採択テーマ一覧 学校名 研究テーマ 代表者 秋田県立大館鳳鳴高等学校 エダマメの殻に含まれるレシチンの皮脂除去能力と再利用法の検討 高橋 昇汰

渋谷教育学園幕張中学校 落花生の発酵と殻の再利用方法について 藤木 陽世 法政大学第二高等学校 「かおり」で種子をコントロールできるか?

-植物がつくる揮発性物質の発芽への影響- 玉田 さくら 山口県立徳山高等学校 色素の違いによる生分解性プラスチックの分解速度の差 廣兼 佳奈

山口県立徳山高等学校 果物が本来持つビタミンC量を保ったドライフルーツを作る 山田 知優

アサヒ飲料は、「社会の新たな価値を創造し、我々の『つなげる力』で発展させ、いちばん信頼される企業となる」というビジョン、そして「100年のワクワクと笑顔を。」という社会との約束を掲げています。

そのビジョンを実現するための活動を“未来への贈りものにする”という考えから「100years Gift(100年ギフト)」と呼んでいます。

私たちの商品やサービスを通じて、人々が笑顔になる社会をつくることがアサヒ飲料の目指す姿であり、また、「健康」「環境」「地域共創」のマテリアリティに取り組むことが社会への貢献にもつながると考えています。

※1 教育現場での科学技術に関する教育開発事業を展開する企業。他に人材、研究、創業分野も広く手掛ける。