新日本製薬、「サステナビリティレポート2022」を発行

2023年1月6日

新日本製薬株式会社（本社：福岡市、代表取締役社長CEO：後藤孝洋）は、

持続可能な社会の実現に向けた当社の取り組みをまとめた「サステナビリティレポート2022」を2023年1月6日に発行いたしました。また、

コーポレートサイト内「サステナビリティ」ページも合わせて更新いたしました。サステナビリティレポート2022表紙

サステナビリティレポート2022表紙

* サステナビリティレポート2022発行の背景

当社は、2021年より「サステナビリティレポート」を発行しています。本レポートはステークホルダーの皆さまとのコミュニケーションツールとなることをめざし、当社のサステナビリティに関する取り組みについて、分かりやすく伝えるため作成しました。

サステナビリティレポート2022

https://corporate.shinnihonseiyaku.co.jp/files/uploads/sustainability_report_2022.pdf

サステナビリティページURL

https://corporate.shinnihonseiyaku.co.jp/company/sustainability/ *

サステナビリティレポート2022の概要

対象期間：2021年度(2020年10月～2021年9月)

2022年度(2021年10月～2022年9月)

※

一部2020年10月以前や、2022年9月以降の活動および情報が含まれています。また、過去の経緯やデータ、最近の事例を示すことが適当である場合は、この期間以外のものも報告しています。

＜内容＞

・トップメッセージ

・サステナビリティマネジメント

・マテリアリティと目標

・創立30周年記念特集

・環境に関する取り組み

・社会に関する取り組み

・ガバナンスに関する取り組み

・非財務データ・会社概要 * サステナビリティレポート2022の注目ポイント

マテリアリティと目標

当社は、国際的な動向や社会情勢を踏まえステークホルダーからの期待が高く、今後、当社が優先的に取り組む必要がある６つの課題をマテリアリティとして2021年度に特定いたしました。今回、特定したマテリアリティに対し社内で協議の上、具体的な目標を設定し公開しています。

※ 達成年度の設定がないものは数値の維持

TCFD提言への対応

当社は、2022年10月にTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)への賛同を表明しました。TCFD提言のフレームワークに基づき「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の推奨開示項目ごとに気候変動に対する考え方を整理しています。今後も気候変動が事業活動、経営戦略、財務計画に与える影響について必要なデータの収集と分析を継続的に行い、開示内容を充実させてまいります。